チーム体制

サンホー ソン(代表取締役社長)

直近では新生銀行に10年間勤務。2007年から2010年にかけて、専務執行役員インスティテューショナルバンキング部門最高責任者部門長として、同行の主要な2事業部門のうち一つを統括。

同職就任前は、企業再生(プリンシパルトランザクションズ)本部長として、同行のプライベートエクイティ部・国際投資部・不動産投資部・クレジットトレーディング部・企業再生部・スペシャルティファイナンス部を統括。

新生銀行入行前は、リーマン・ブラザース証券のアジア地区プリンシパルトランザクションズグループに4年間所属。韓国を中心にアジアの投資案件を数多く手掛けた。その主な業績には、韓国資産管理公社(KAMCO)にとって初のジョイントベンチャーとなった再生ファンドの設立・運営なども含まれる。また、ニューブリッジ・キャピタルによる韓国第一銀行(Korea First Bank)の51%の持分取得もアドバイスした。

リーマン・ブラザーズ入社前は、安田信託銀行の東京・ニューヨーク・ソウルの各支店で12年間にわたり勤務。安田信託では、各種のクレジットプロダクトやノンクレジットプロダクトの組成・シンジケーションなどを担当。また、米国・日本・アジアの顧客のための債権のリストラクチャリングにも従事した。

ウィスコンシン州ベロイト大学卒(経済学専攻)。母国語は韓国語。英語・日本語堪能。

 

宇都宮 治(マネージング・ディレクター)

GEキャピタル、クレディ・スイス・ファースト・ボストン証券(CSFB)を経て、2003年11月に新生銀行に入行。同行において、ノンバンクや銀行の戦略的買収やプライベートエクイティを含む多数の案件を担当した後、2005年5月から2011年1月にかけて、スペシャルティファイナンス部長(Co-Head)として買収・LBOファイナンスのチームを統率した。

株式会社パロマによる豪州サウスコープ社の給湯器事業の買収、三洋信販株式会社によるマイカルカードの買収などにおいてM&Aアドバイザーを務めたほか、IT・電子機器・メディア・小売・製造・化学・観光・製薬業界などにおいて、コーポレートおよびプライベート・エクイティ向けの数多くの買収ファイナンスを手掛けた実績を有する。さらに、国内最大のホテルLBOにおいては、事業・資本リストラクチャリング・スキームを考案し、非常に複雑な再生案件を成功裡に収めた。

バージニア大学卒(商業・国際ビジネス専攻)。

 

デミル サードゥコール(マネージング・ディレクター)

1998年7月に、ニューヨークのクレディ・スイス・ファースト・ボストン証券(CSFB)の金融法人部門において、M&Aバンカーとしてのキャリアを開始。2000年、CSFB東京支店の金融法人部門の増強を命じられ、同支店に異動。三洋信販株式会社によるマイカルカードの買収を含む大型のM&Aやレバレッジド・ファイナンス案件のソーシングおよび遂行を担当した。

2002年2月に新生銀行に入行。国際的なM&A案件に携わり、同行の海外進出に貢献。Jih Sun FHC・NIBC・SICOM・アプラス・昭和リース・Duff&Phelpsなどの買収案件を手掛け、その案件総額は金額ベースで70億ドル相当に上る。30件を超える買収案件において、税務・会計・法務デューデリジェンスおよび案件交渉を統率。国・地域別に見ると、その取引実績は、日本・台湾・韓国・中国・ベトナム・インド・シンガポール・オランダ・ドイツ・アイルランド・米国を含む国や地域にわたる。2005年から2011年にかけて、宇都宮治とともに同行のスペシャルティファイナンス部長(Co-Head)として買収・LBOファイナンスのチームを統率。金融機関の株式を担保とした複数のトランシェから成るレバレッジド・ファイナンス案件など、重要な資金調達案件を手掛けた。日本最大の金融機関シェア・ファイナンスの担保権実行においても、中枢的な役割を果たした実績を有する。

スタンフォード大学卒(産業工学・技術管理学専攻/Tau Beta Pi)。

 

ジヘ ユ(バイス・プレジデント)

2005年7月、不良債権投資に特化した新生銀行傘下のSB Advisors(韓国)にアナリストとして入社。2006年10月、新生銀行の買収・LBOファイナンスを手掛けるスペシャルティファイナンス部に転籍。2011年8月までの5年間、国内外の買収案件・LBO・ストラクチャードファイナンスなど、様々な案件遂行に携わる。

スペシャルティファイナンス部では、企業・資産価値評価モデルの構築、デューデリジェンス、会計・税務分析をはじめ、ファイナンシングに関するクレジット分析や債務償還分析を行う。新生銀行退職後は、日本スパークス傘下にある韓国のコスモアセットマネジメント(運用額30億ドル)において代替投資商品(プライベート・エクイティファンド、韓国型のヘッジファンド、不動産流動化ファンド)を通じた新事業の構築および韓国国内外の投資家に向け投資・運用戦略をアドバイス。2013年5月、株式会社黎明グローバル・アドバイザーズに参画。

梨花女子大学卒(経営学科)

 

坂田 豪輝(アナリスト)

2015年4月に大和証券に入社。都内の成城支店で、株式・債券・投資信託などの金融商品のリテール営業に携わり、個人富裕層と中小法人への新規開拓と既存顧客への営業を経験。
2018年3月に株式会社黎明グローバル・アドバイザーズにアナリストとして入社。

明治大学卒(国際日本学部)

 

ティエリー ポルテ(シニア・アドバイザー)

金融業界に特化したプライベート・エクイティ・ファームであるJ.C. Flowers & Co. LLC,にてマネージング・ディレクターを務め、その職務の一環として、ルクセンブルクの保険グループNPG Wealth Managementの会長、アントワープの保険会社Fideaの非常勤会長、ミラノの投資銀行Equitaの非常勤会長、ナントの保険ブローカー会社Compagnie Europēenne de Prēvoyance(CEP)の取締役、ムンバイのノンバンク・金融サービス会社Sicomのボード・オブザーバーを、それぞれ務めている。同職就任前は、2003年から2005年にかけて新生銀行の副会長、2005年から2008年にかけて同行社長を歴任。また、1982年から2003年にかけては、モルガン・スタンレーの役職員としてニューヨーク・ロンドン・東京において勤務し、その内1995年から2003年にかけて、社長および支店長としてモルガン・スタンレー・ジャパンを統率した。

ハーバード大学にて経済学士号を優等成績で取得(magna cum laude/Phi Beta Kappa)。ハーバード・ビジネス・スクールにて経営学修士号を優等成績で取得(high honors)。1995年から2008年にかけて日本のハーバード・クラブの会長を務め、現在はハーバード・ビジネス・スクールの学長アドバイザー委員会のメンバーを務めるなど、同大学関連の数多くの活動で主要な役割を果たす。また、アメリカ合衆国大統領の任命を受け、日米友好基金理事長および日米文化教育交流会議委員長も務める。

 

安田 光一郎(顧問)

直近ではドイツ証券株式会社に5年間在籍し、マネージング・ディレクター、M&A部門の共同責任者、投資銀行部門カバレッジの総責任者、グローバルバンキング部門の総責任者および副会長などを務めた(職歴順)。ドイツ証券株式会社入社前は、メリルリンチ日本証券にてマネージングディレクターおよびアドバイザリーグループのヘッド、日興シティーグループ証券会社にてマネージング・ディレクターおよびアドバイザリーグループの共同責任者、UBS証券株式会社ではマネージング・ディレクターおよびM&A部門のヘッドを務めるなど、国内の多くの大手外資系投資銀行にて要職を担ってきた。安田氏は1981年に日本長期信用銀行にてキャリアをスタートさせ、M&A部門の総責任者まで務めた後同行を退職。

日本を代表するM&A案件において豊富な経験を有し、これまでに60件を超える案件数を手掛けてきた。

著名な案件は以下の通り:

(1)再生案件の関与:
産業再生機構によるミサワホーム株式会社の再生(トヨタグループの出資)。産業再生機構による株式会社ダイエーの再生(丸紅株式会社、アドバンテッジパートナーズとの共同買収)、会社更生法下における企業再生支援機構による日本航空株式会社の再生

(2)金融関連案件への関与:
更生特例法下の千代田生命のAIGのへの売却、リップルウッド・ホールディングスによる日本長期信用銀行(現新生銀行)の買収におけるリップルウッド側のアドバイス

(3)一般事業会社関連案件への関与:
東レ株式会社によるローヌプーランフィルムの買収、カルピス株式会社と味の素株式会社の統合

2015年2月よりBDA Partnersの副会長、マネージングディレクターを兼任。

慶応大学(経済学部)。/ハーバードケネディースクール(行政学修士)。
イェール大学(経済学修士)。

 

富井 順三(顧問)

1975年(株)日本長期信用銀行(現 新生銀行)入行、以降35年に亘り国内、海外のコーポレートバンキング及びマーチャントバンキング部門等幅広い銀行業務を担当。
コーポレートバンキング業務では豊富な人脈を培うと共にマーチャントバンキング業務では国内・クロスボーダーのM&A及びプロジェクトファイナンスを経験。常磐新線(現 つくばエクスプレス)プロジェクト、Port of Los Angeles西部炭プロジェクト等に関与。
2003年からは経営層として国内法人部門を指導、2008年以降代表執行役副社長として銀行経営をリード。

2010年新生銀行退任後、2014年まで(財)地方自治情報センター(現 地公体情報システム機構)の理事を務める。

九州大学経済学部経営学科卒業